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教育

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高校教育の一歩先を。 IT の導入と実践・運用の最適解を探る

今こそ高校生に 1 人 1 台端末を
Surface+Microsoft 365 の総合力で
教育現場の ICT 化を力強くサポート

新型コロナウイルスの感染拡大に明け暮れた 2020 年は、全国一斉休校によるオンライン授業の始動など、教育現場が ICT 環境整備の重要性を深く認識する 1 年となった。全国の小・中学校では GIGA スクール構想がすでにスタートし、大学の授業ではオンライン化が進んでいる。しかし、高校生の学びについては、やや取り残された感もある。そうしたなか高校教育の現場にも 1 人 1 台「Surface」の大規模導入を進めるなど、先進的な ICT 環境の整備を推進する日本マイクロソフトに話を聞いた。

生徒たちの「未来スキル」の育成に
Surface と Microsoft 365 を活用

日本マイクロソフト Surface ビジネス本部 本部長 石田 圭志氏

日本マイクロソフト
Surface ビジネス本部 本部長
石田 圭志氏

マイクロソフトといえば、「Windows OS + Microsoft 365」という最強のビジネスツールを開発するとともに、教育分野においても世界的規模で広くソリューションを提供している。

日本マイクロソフト Surface ビジネス本部本部長の石田圭志氏は、教育現場に対する思いを次のように語る。

「当社が自らに課す企業ミッションは、『地球上のすべての個人とすべての組織が、より多くのことを達成できるようにする』こと。それだけに、教育現場にデバイスやライセンスを提供することだけが私たちの仕事ではありません。これから社会を作っていく子どもたちが、より質の高い教育を受けられるよう、ICT をどう活用し、教育現場をどう支援していくのか。その課題に全社を挙げて取り組むことも、使命の一つだと考えています」

そんなマイクロソフトが教育現場を支援する際の目標と位置づけているのが、子どもたちが社会で活躍するための「未来スキル」を育成すること。そこで同社は培うべき未来スキルとして「議論しあう力」「協働しあう力」「好奇心」「計算論的思考」「創造性」「疑問を逃さない思考性」の 6 つの力を掲げている

議論しあう力 PowerPoint OneNote 学習ツール  疑問を逃さない思考性 Word Forms 協働しあう力 OneNote クラスノートブック Teams Whiteboard Windows 10 Photo, Paint3D Windows 10 Mixed Reality  創造力 3D Minecraft: Education Edition Microsoft Stream 好奇心 Skype Minecraft: Education Edition 計算論的思考 Excel Minecraft: Education Edition MakeCode MINECRAFT Education Edition

そして、これら 6 つの力を子どもたちに身に付けてもらうために最適な学習環境となるのが、同社の Surface と Microsoft 365 である。

「『Surface』は、機能性、直感性、堅牢性など、子どもたちの学習に必要な特性を網羅したデバイス。マイクロソフトのデバイスとして、Windows や Microsoft 365 との使用に最適化されているので、より効果的にスキルを身に付けることができます。例えば、『創造力』を養うためには、高性能プロセッサを搭載している Surface で Minecraft(通称マイクラ)を動かし、自身のクリエイティビティを刺激するのが良いでしょう。『協働しあう力』を養うためには、共同編集の Whiteboard に Surface ペンで書き込むなど、活発なコラボレーションを促すツールが、大いに役立ちます。つまり、『Surface』というデバイスと『Microsoft 365』というソリューションの相乗効果により、子どもたちにとって、さらに充実した学びが実現するのです」(石田氏)

こうした ICT 環境の改革が進むなか、教育現場もすでに変わり始めている。教員や教育委員会など、現場の人々と日常的に接している公共ソリューション営業部の松本徳充氏は、最近「変化」という言葉を口にする教員が増えていることを実感している。

日本マイクロソフト Surface 公共ソリューション営業部 部長 松本 徳充 氏

日本マイクロソフト
Surface 公共ソリューション営業部
部長
松本 徳充 氏

「ひと言でいえば、『先生が教える教育』から『生徒が学ぶ教育』への変化ですね。10 年ほど前から重要だと言われ続けてきたアクティブラーニングや PBL(プロジェクトベースドラーニング)が、ようやく走り始めているようです」(松本氏)

学び方改革、教え方改革、働き方改革を
ハード・ソフト両面にわたって総合的に支援

日本マイクロソフト Surface ビジネス本部 プロダクトマーケティングマネージャー 岡 涼平 氏

日本マイクロソフト
Surface ビジネス本部 プロダクトマーケティングマネージャー
岡 涼平 氏

小・中学校における GIGA スクール構想の推進、高大接続改革による大学入学共通テストの導入など、日本の学校教育は今、大きな変革期を迎えている。これまで独自の ICT 技術で学校教育をサポートしてきたマイクロソフトは、現在進行形の教育改革についても、万全の体制で継続的に支援している。

Surface ビジネス本部で文教市場を担当している岡涼平氏は、マイクロソフトでは子どもたちと先生に向けて 3 つの改革を推進し、支援しているという。「マイクロソフトが行なっている支援の 1 つめは、子どもたちの学び方改革です。子どもたちが積極的に使いたくなるようなICT環境を提供することで、より主体的な学びを促しています。2 つめは、先生の教え方改革。デジタルならではの強みを生かし、より効率的で効果的な指導ができる仕組みづくりを強化しています。そして 3 つめが、学校での働き方改革。会議や事務処理などの業務を ICT により省力化させることで、より子どもたちと向き合える時間を確保できるようにしています」

子どもたちと先生に向けた3つの改革を支援  子どもたちの 学び方改革  先生の 教え方改革  学校での 働き方改革  思わず使いたくなる ICT 環境で 新時代に求められるスキル習得を  デジタルの強みを活かした より効果的な指導方法を  日々の業務に追われていた時間を 子どもたちと向き合う時間に

松本氏が、さらに補足する。

「学校は今日でも基本的には紙の文化です。テストも勤怠管理も出張精算も、ほとんどの業務を紙にプリントアウトして行います。そのため先生方も、印刷と配布と資料管理にかなりの時間を取られていました。ところが Surface と Teams というアプリを活用すれば、職員会議もペーパーレスですぐに始められます。また、生徒に課題プリントを配布する場合も電子データでの一斉送信が可能となり、データもセキュアな状態で自動保存されます。他にも、電子データ化されることで再利用が可能になるので、資料の作成時間が短縮され、授業の準備時間も短くなるというメリットもあります。ICT 化の進んでいる学校では、『以前よりも働きやすくなった』という先生が明らかに増えていますね」

「私たちが教育現場の 3 つの改革をご支援できるのは、子どもたちの可能性を最大限に引き出す高スペックデバイスの Surface、Microsoft 365 をベースとした世界標準の教育プラットフォーム、迅速な大規模展開を可能にするモダン展開、端末の一括管理を容易にする Intune 、無償の教員研修、そして安心・安全なクラウド環境という、理想的な学びの環境を総合的に提供できるからにほかなりません。ハード・ソフト両面にわたって高度なノウハウを蓄積しているのは、私たちマイクロソフトならではでないでしょうか」(岡氏)

Microsoft だから実現できる、理想的な学びの環境 可能性を最大限に 引き出す高スペックデバイス [Surface] 世界標準の 教育プラットフォーム [Microsoft 365J 迅速な大規模展開を 可能にする 「モダン展開」 端末の一括管理を 容易にする [intuneJ 無償の充実した 教員研修 安心·安全な クラウド環境

高校生向け 1 人 1 台端末には
スペックが抜群の Surface が最適

これまで教育現場の ICT 化を積極的に支援してきたマイクロソフトが、喫緊の課題だと認識しているのが、「高校生の学びを ICT でどのようにサポートしていくか」だ。

2020 年度から始まった GIGA スクール構想の最大の目玉は、全国の小中学校で「児童生徒 1 人 1 台 PC」体制を実現すること。2023 年度達成が目標だったが、新型コロナの影響もあり、目標は 2020 年度内に前倒しされている。一方、大学生の多くはすでに何らかの ICT 端末を所有しているため、大学ではオンライン主体の授業が実施されている。

「こうした枠組から、すっぽり抜け落ちたように見えるのが高校生です」。そう語るのが石田氏だ。「高校でも ICT 環境はそれなりに整備されていますが、『高校生 1 人 1 台』という明確な目標があるわけではなく、学校ごとにバラバラに取り組んでいる状態です。このままでは、小・中学校で進めてきた ICT による 1 人 1 台の学びを止めてしまうことにもなりかねません。そこで私たちは、高校生を対象とした ICT 環境の整備を新たなプロジェクトと位置づけ、ハード・ソフトの両面から積極的に支援していこうと決意しました」

GIGA スクール構想によって整備完了予定  未定 一部の学校/地域では先行的な導入が始まる  多くの学生が自費で購入 業務用パソコンとして会社から支給  小学生  中学生  GIGA スクール構想によって デバイスに慣れ親しんだ小中学生  高校生  高校3年間での ICT活用の有無が 生徒の学びに大きく影響  大学生·社会人  デバイスの活用が極めて重要となる 環境にいる大学生や社会人

その場合、クリアすべき最初の目標は「高校生への端末整備」だと同社は考えている。では、高校生が持つべき ICT 端末の条件とはどんなものだろうか。

松本氏は、「高校現場の先生からは、小・中学生向けの GIGA スペックでは、高校生には物足りないという声が届いています」と言う。

「スマホ世代の高校生はデジタル機器に慣れているため、アプリを直感的に操作し、快適に動く端末が求められています。また、創造力や発想力などを育むツールも必要です。現場で教える先生によると、高校生の中には自己表現のために動画編集するのは当たり前で、Adobe XD あたりを簡単に動かし、プログラミングや CAD まで使いこなす生徒もいます。そうした学習ツールを動かすにはある程度ハイスペックなものが必要となるため、大人に近い高校生に即戦力としての力をつけさせたいという先生方からは、スペックに優れた Surface が高い評価を得ています」(松本氏)

Surface Go 2

岡氏も、すでに Surface Go 2 の導入実績がある高校の先生から、松本氏の指摘と同様の感想が届いていると話す。

「高校生向け端末には、やはり GIGA スペックを超えるマシンが求められています。先生方からよく聞くのは、『Surface Go 2 はサイズ感とスペックのバランスが抜群』という話。コンパクトなサイズ感は教室の机に最適ですし、性能も教育現場としては高性能な CPU を備えています。また生徒の直感性が生かせるタッチペンは、4096 階調の筆圧を感知して滑らかな書き心地です。独自の技術により、ペン先のみを感知し手を画面につけても反応しない仕組みになっています。こうした技術により生徒は何かアイデアが浮かんだら、紙に書くようにデジタル教科書や OneNote に即座に書き込むことができます。まさに発想力を育むツールとして現場でも評判です」

その他、先生の板書をカメラ撮影してデータ保存できる OneNote 機能を活用することで、板書に時間を取られることなく、中身をきちんと理解し、意見を育み、発信する時間に充てることができるという。まさに高校生の創造力や発想力、発信力を十分に生かせる端末となっている。

Surface 活用の様子

先日、マイクロソフトは現場で働く教育機関の方々に向けて、「Microsoft Surface 教育機関向けオンラインイベント」を開催した。基調講演、デモセッション、パネルディスカッションの 3 部に分け、現場で働く教育関係者の目線に立ったイベントとなった。

松本氏は「イベントのコンセプトは、あくまでも現場目線、先生視点を徹底しました。ICT 環境の整備を迫られている教育現場の方々からは、まず何から手をつけていいのかわからないという声が多く聞かれます。そこに対するメッセージとして、元高校教師などによる Surface と Microsoft 365 を活用した協働学習・PBL 授業のデモセッション、現場の先生方による生々しいパネルディスカッションなど、あくまでも現場の方にわかりやすく伝わるイベントになったのではないでしょうか」と話す。

「Microsoft Surface 教育機関向けオンラインイベント」オンデマンド版はこちら
オンラインイベントで基調講演を行う石田氏

オンラインイベントで基調講演を行う石田氏

石田氏は、教育現場に携わる先生方と高校生に次のようなメッセージを送る。

「オンラインイベントでは、予想をはるかに上回るアクセス数を頂戴しました。それだけ多くの教育関係者の皆さんが、ICT 化に関する現場の生の声を欲しているのだと思います。今後もデバイスを提供するだけではなく、現場目線に立った活用方法について、継続的な支援体制を構築していきたいと考えています。あらゆる教育段階において求められるデバイスは異なりますが、Surface は発想力や発信力を育む高校生の学びに最適です。多様な機能により学びの幅も広がり、より豊かな学習ができます。高校生の皆様には、弊社 Surface を良き文房具として、良き友として、良きパートナーとして、学習やプライベートで存分に使い倒していただきたいですね」

※この記事は教育と ICT Online Special に掲載したものを転載したものです