Microsoft ではこの動きをさらに加速すべく、「ビジネスの変革」をテーマとして世界11都市で Microsoft AI Tour を開催。各地で意思決定者及び開発者向けの多彩なプログラムが展開され、大きな盛り上がりを見せています。 2023 年 9 月 13 日の米国ニューヨークを皮切りとして世界中を巡回するこのMicrosoft AI Tour は、2024 年 2 月 20 日に日本に上陸しました。会場となった東京ビッグサイトには開催を待ちかねた大勢の方々が押し寄せ、まさに熱狂の 1 日となりました。 Microsoft AI Tour では、インダストリごとに特化したセッションとブースが展開され、それぞれの業界からの参加者が熱心に耳を傾けていました。本稿では、Microsoft AI Tour の 基調講演についてご紹介します。
世界でも稀に見る、豊かな自然資源を持つ日本。しかしながら、農業の未来は決して明るくはない。農業従事者の高齢化や技術継承の断絶、所得水準の低下など、農業の持続性を考えるうえでも避けて通れない難題ばかりだ。これら農業を取り巻く課題を、AIやIoT、ビックデータなど最先端技術を駆使した“スマート農業” で解決に導こうと取り組んでいるのが、株式会社オプティム。同社が、農業従事者向けに開発したソリューション「OPTiM スマート農業ソリューション」について、執行役員の休坂健志氏に聞く。
対象物を複数個所から撮影し、立体的形状のデータを取得する3Dスキャナ。この技術をファッションへ活かすべく国内初の取り組みに着手しているのが株式会社パルコ。「未来に向けた新しい商業施設や商業空間を創り、さらにICTプラットフォームを充実させて、より多くのお客様とリアルなショップとのコミュニケーションを進めていきたい」と話すのは同社執行役の林直孝氏。近未来型実店舗の構想について詳しく聞いた。
山崎直子氏は、国際宇宙ステーション（ISS）で数々のミッションに関わった宇宙飛行士だ。いまも内閣府宇宙政策委員会など、さまざまなプロジェクトの活動を通して「宇宙」に関わっている。その山崎氏は「2018年は間違いなく、日本での宇宙ビジネスが飛躍する年」だという。いよいよ本格的にスタートする日本の宇宙ビジネスの展望を山崎氏に聞く。
NTTドコモの菊地大輔氏は、「39Meister」というドコモ内事業の代表を務め、IoTプロダクト事業化支援サービスを展開している。「IoTを推進したいが製作方法がわからない」というより、「そもそも何を作ればいいのか？」という企業が多いという。39Meisterの事業、そしてIoTの未来について、菊地大輔氏にお話を伺った。
常に市場に新しいアイデアの商品を投入し続けている小林製薬。その発想はどのようにして生み出され、商品化されていくのだろうか。その鍵を握るのがITを活用した業務効率化だという。同社の業務改革センターセンター長・藤城克也氏に聞いた。
空撮の新時代を切り拓いてきたドローン。今回注目したのは、日本発の一般消費者向けドローン配送サービスを開始した「楽天ドローン」。すでにゴルフ場などで宅配利用が進められている。拡大を予感させるドローン物流の現在地、そして近い将来実現するであろう物流の新機軸について、楽天株式会社でドローン事業を統括する向井秀明氏に聞く。
SF作家、藤井太洋氏は、元々はエンジニアとしてソフトウェアの開発に従事し、その後、SF作家として活躍するようになったという異色の経歴の持ち主だ。ロボット、AI、宇宙開発など、かつてはSF小説だけの夢物語だったものが、近年では現実化していることも多いことは誰もが知るところ。元エンジニアでSF作家というキャリアを通じて、テクノロジーの「未来」をどう考えているのか、うかがった。
契約農家で生産された食材を直接お客様のテーブルに届ける“Farm To Table”を掲げる居酒屋「塚田農場」。2001年に八王子で一店の居酒屋として創業して以来、2013年に東証一部上場を果たすなど躍進を続けている。食へのこだわりはもとより、人材の育成にも注力している。なかでも、2017年7月からスタートして注目を浴びた取り組みが、店舗アルバイト向けのVR（仮想現実）研修。養鶏場や加工センターの仕事を当事者の視点で体験することを目的に導入したという。その目的を探る。
お寺を日本文化体験の場所として捉え、宿泊や座禅、写経などのサービスを提供する「OTERA STAY（お寺ステイ）」が、外国人や若者にじわりと人気を呼んでいる。そこで今回は、「OTERA STAY」を運営する株式会社シェアウィングの雲林院奈央子社長に、目新しいビジネスモデルの原点、今後の展望について伺った。
2018年5月25日より、EU における新しい個人データ保護法が適用開始となった。この適用範囲はあまりに広く、その全てに完璧に対応することは現実的に困難だ。では日本企業は、どのように対応を進めていけばいいのだろうか。EUのデータ保護法に豊富な知見を持つギブソン・ダン・クラッチャー法律事務所 ブリュッセルオフィスのオブ・カウンセルである杉本武重弁護士に、お話をうかがった。
2017年度より、味の素では午前8時15分始業、午後4時30分終業という所定労働時間を打ち出した。日本を代表する大企業の一つであり、積極的なグローバル展開で知られる同社が、なぜこうした大胆な働き方改革を断行するのか。どういった仕組みでそれを実現しようとしているのか。そこではITはどのような役割を果たすのか。働き方改革を支えるIT部門の皆さんに話を伺った。
アメリカで創業され、以来100年以上の歴史を持つ、オフィス家具メーカーのグローバルリーダーであるスチールケース社の日本法人、日本スチールケース社のブランドン・ピーターズ氏と、日本マイクロソフト社の三上智子に、働く人々がクリエイティブな思考を発揮し、より良いコラボレーションを生み出し、より多くを達成できることを目指す、両社の協業について、話を聞いた。
