2023 年 12 月 6 日 (水)、マイクロソフトは品川本社にて「金融機関向け AI Transformation with the Microsoft Cloud セミナー」を開催しました。本セミナーでは、AI を活用したトランスフォーメーションのために必要な情報、国内外の事例をご紹介。本稿では、当日行われた以下のプログラムの概要を紹介します。
一般社団法人高度ITアーキテクト育成協議会は、国内外の社会人・学生を対象に、SDNやNFV等の技術・スキル習得のための育成カリキュラムの策定・提供、産学と連携した教育訓練の場の整備ならびに SDN/NFV 等の情報通信技術を利用した、次世代のインフラエンジニアリング技術に関する資格認定制度の整備を行っている。同協議会のカリキュラム委員会・委員長を務める関谷勇司氏（東京大学 情報基盤センター 准教授）に話を伺った。
今回は、教育ICTの中でも、学校・生徒・出版社といった教育に関わるプレイヤーを巻き込みながら、ステークホルダーたちにとって「かゆい所に手が届く」サービスを提供している、株式会社forEst 代表取締役CEOである後藤 匠氏に話を伺った。
ヤフー株式会社 コーポレートPD本部 Yahoo!アカデミア中村 悟氏は国内で提供されているSearch Inside Yourselfのプログラムに参加した一人だ。同社では『Yahoo!アカデミア』という企業内大学を有しており、「次世代リーダーの創出・育成」を目的として2014年に設立された。中村氏は、このYahoo!アカデミアで人材開発プログラム担当している。
建設業における人手不足などの課題をITソリューションの力で解決するため、地域社会の成長発展に建設事業を通じて貢献し続けている小柳建設株式会社は、マイクロソフトのウェアラブルデバイスであるHoloLensを活用したプロジェクト「Holostruction」により、業務効率化を図っている。
株式会社FiNCは、医療費の高騰、少子高齢化、人口減少―労働人口の減少に伴う経済の縮小といった課題を、ヘルスケア・予防の領域に特化して解決するモバイルヘルステックベンチャー企業だ。今回は、同社ウェルネス経営事業本部 統括部長 吉田 大介氏、ウェルネス経営事業本部 シニアマネージャー 岩本 夏鈴氏より、ウェルネス経営について伺った。
ECや予約サイトなど、インターネット上で完結するようなサービスが増えた昨今、データを利用して顧客の行動分析を行い、最適な施策を講じることが、売上や会員数などのKGI、KPIを達成するうえで非常に重要となっている。多彩なデータを扱うリクルートグループで、セルフBI推進を行っているリクルートテクノロジーズ ITソリューション統括部 ビッグデータ部 清水 隆介氏に話を伺った。
株式会社アコーディア・ゴルフは、全国に130カ所以上のゴルフ場を有し、管理・運営を行っている。その規模は国内最大級となる。全国規模の展開、そしてコンシューマ向けビジネスとなる分野において、クラウドはどのように利用されているのだろうか。同社 経営企画本部 情報システム統括部長 田中 理氏、同部部長 加藤 恭之氏、同部エグゼクティブシニアマネージャー 新野 達也氏に話を伺った。
今、社会全体は様々な「問題」に直面している。企業においては働き方・長時間労働の問題、社会においては少子高齢化や育児・介護など問題が山積で、不安材料はとどまるところを知らない。今回は「特定非営利活動法人 はたらく場研究所－最高の居場所」の代表理事である、中島 崇学氏に話を伺った。
2012年ごろから、アクティブラーニングという言葉が教育界でよく聞かれるようになった。正解がある問題を解いたり、暗記して点数を稼いでいたりという勉強とは違い、主体的に、時には他者と協力しながら学ぶ方法が注目されている。今回は、アクティブラーニング型の研修や大学の講義の実績を多数持つ、株式会社アントルビーンズ 取締役であり、敬愛大学 経済学部 特任教授の彌島 康朗氏に話を伺った。
センサーやAIを用いて、「食の未来を見える化する」をミッションに掲げ、商品開発に活用している、通称“味博士”こと、AISSY株式会社 代表取締役社長 鈴木 隆一氏に話を伺った。
「働き方改革」に注目が集まっている。しかし、「働き方改革」とはいったい誰のため、何のためのものなのだろうか。今回は日商エレクトロニクス株式会社が主催した、『儲けるための経営戦略！働き方改革の人事課題とIT課題の解決セミナー』から、日本マイクロソフト 小柳津 篤の講演を取り上げる。
人工知能（AI）を利用した新規ビジネスにおいては、まだ法整備されていないグレーゾーンが存在することなど課題がある。こうした課題に関して、法的な留意点に加え、ビジネスとして成功するためにどのような点を配慮したらよいのか、一般社団法人 人工知能ビジネス創出協会理事であり、渥美坂井法律事務所・外国法共同事業 シニアパートナーの早川 真崇氏に話を伺った。
